今週の番付を発表する。東の横綱はディスコ、週間16.2%高。西の序二段に落ちたのは本家のエヌビディア（NVDA）で、週間12.7%安だ。最高経営責任者（CEO）が辞任した会社の株が売られ、その取引先の日本株が買われた。この逆転した番付のまま、11月17日（日本時間18日早朝）の決算という千秋楽を迎える。
本記事は、11日に掲載した決算プレビューの後に起きた3つの変化を織り込んで、番付を組み直したものだ。CEO交代、オプション市場が見込む変動幅の拡大、そして日米の株価のねじれである。
今週の番付：勝ち越し3、負け越し3
| 番付 | 銘柄 | 13日終値 | 13日の騰落率 | 週間騰落率 | 決算への評価 |
|---|---|---|---|---|---|
| 東横綱 | ディスコ（6146） | 4万7,470円 | +0.21% | +16.2% | △ |
| 東大関 | 東京エレクトロン（8035） | 9,461円 | +1.69% | +14.5% | ○ |
| 東関脇 | レーザーテック（6920） | 3万6,130円 | −0.69% | +12.8% | △ |
| 西小結 | アドバンテスト（6857） | 3万610円 | +2.08% | +9.3% | ◎ |
| 西前頭 | ソフトバンクグループ（9984） | 3,547円 | −5.11% | −0.1% | ○ |
| 西序二段 | エヌビディア（NVDA） | 162.85ドル | −2.01% | −12.7% | （本人） |
今週の番付：週間騰落率（11月6日終値→13日終値）
読み方：エヌビディアがCEO辞任で12.7%下げた週に、日本の半導体関連株は9〜16%上げた。決算でこのねじれがどちらに解消されるかが焦点。出所：Yahoo!ファイナンス（東京終値）、stockanalysis.com（米国終値）。
千秋楽の土俵：決算の日時と会社の予想
エヌビディアは10月28日、2027年度第3四半期（8〜10月期、10月25日終了）の決算を11月17日に発表すると公表した。決算説明会は米太平洋時間17日14時、日本時間では18日（水）7時に始まる。発表文はその40分ほど前に出るのが通例だ。東京市場で最初に反応するのは18日の取引である。12日のCEO交代を伝える提出書類でも、この日程は変わっていない。
会社が8月26日に示した8〜10月期の見通しは、売上高1,080億ドル（上下2%）、売上総利益率74.0%（上下0.5ポイント）。中国向けデータセンター製品の売上は見込んでいない。前の5〜7月期は売上高962億ドル（前年同期比106%増）、うちデータセンター890億ドルだった。市場予想はストーンXの13日時点のまとめで売上高1,088億ドル、1株利益2.47ドル。会社見通しの上限1,101.6億ドルに届くかどうかが最初の勝負所になる。
今場所の特殊事情はCEOの不在だ。12日の提出書類によると、ジェンスン・フアン氏は社長兼CEOと取締役を即日辞任した。最高財務責任者（CFO）のコレット・クレス氏がCFOを兼ねたまま暫定CEOに就き、ハーベイ・ジョーンズ氏が同社初の取締役会議長となった。後任は社内外から探す。辞任の経緯をめぐる私生活上の問題は報じられているが、会社の書類には記載がない。説明会の壇上に立つのは、これまで数字を説明してきた本人である。会社の見通しの数字そのものは書類で変更されていない。
取組解説：各力士の評価
◎ アドバンテスト：決算に最も素直に反応する
エヌビディア向けの半導体試験装置を主力とする銘柄で、評価は◎。13日は前場に3万1,700円（5.72%高）まで買われたが、終値は3万610円（2.08%高）まで押し戻された。高値から1,000円以上の失速である。週間では9.3%高と勝ち越したが、13日夜の私設取引（PTS）では4.1%安の気配だった。エヌビディアの値動きを最も直接に映す銘柄で、決算の結果がどちらに出ても18日の値幅は最大になるとみる。当日の東京市場の寄り付きの動きは13日の記事で詳しく扱った。
○ 東京エレクトロン：週間14.5%高の上位進出
13日終値9,461円（1.69%高）、週間14.5%高。前工程の製造装置が主力で、エヌビディアの需要は台湾積体電路製造（TSMC）などの設備投資を通じて間接的に届く。評価は○。PTSでは3.6%安の気配だった。エヌビディアの決算より、同社が語るデータセンター需要の先行きが効く。
○ ソフトバンクグループ：土俵際の負け越し
13日は5.11%安の3,547円で、週間でも0.1%安と負け越した。AI投資の比重が大きく、エヌビディアの決算は投資先全体の評価を通じて効く。評価は○。PTSでは2.7%安の気配。年初来高値との比較は、株式分割の影響を確認できなかったため本記事では使わない。
△ ディスコとレーザーテック：上がりすぎの反動に注意
ディスコは週間16.2%高で今場所の横綱、レーザーテックは12.8%高。どちらもエヌビディアとの取引は間接的で、評価は△とした。PTSの気配はディスコが1.8%安、レーザーテックが1.5%安と、関連株の中では小さい。ただ、この2銘柄は今週の上げ幅が大きく、決算が期待外れなら利益確定の売りが出やすい。過熱感の点では、今週もっとも注意したい2銘柄である。
過去8場所の星取表と、今場所の予想
| 決算発表 | 翌営業日の騰落率 | 星 |
|---|---|---|
| 2024年11月 | +0.5% | ○ |
| 2025年2月 | −8.5% | ● |
| 2025年5月 | +3.2% | ○ |
| 2025年8月 | −0.8% | ● |
| 2025年11月 | −3.2% | ● |
| 2026年2月 | −5.5% | ● |
| 2026年5月 | −1.8% | ● |
| 2026年8月 | +8.7% | ○ |
過去8回は3勝5敗の負け越し。変動幅の絶対値の平均は約4.0%だった。これに対し、オプション市場が今回織り込む変動幅は上下約9.5%（オプションスラム、14日時点）。10日時点の約6.7%から跳ね上がった。CEO交代という不確実性が、そのまま値段に乗った形だ。
本誌の見立ては次のとおり。決算翌日（米国18日）のエヌビディア株が上昇する確率は45%、下落する確率は55%とみる。過去の負け越しの傾向に加え、会社見通しを上回っても経営体制への不安が残るためだ。一方、値動きが上下9.5%を超える確率は25%程度と、オプション市場の見方より小さく見ている。株価はすでに10月6日の最高値（終値239.24ドル）から31.9%下がっており、悪材料の相当部分は織り込みが進んでいる。
日本株への波及では、18日の東京でアドバンテストがエヌビディアの値動きの方向にそのまま動く確率を70%とみる。今週の日米のねじれは、決算という共通の材料で解消に向かいやすい。売上高が会社見通しの上限1,101.6億ドルを超え、かつ11〜1月期の見通しが市場予想を上回れば、日本の関連株は横綱の地位を守る。どちらかが欠ければ、今週の上げ幅が大きい銘柄から順に崩れるとみる。
殊勲賞・敢闘賞・技能賞
- 殊勲賞：日経平均株価。13日は322.99円高の6万1,142.35円。エヌビディアのCEO辞任の翌日にもかかわらず、一時1,000円超上昇した。その後の失速は引けの記事のとおり。
- 敢闘賞：フィラデルフィア半導体株指数（SOX）。13日は3.42%安の1万146.32と大きく負けたが、週間ではなお約8%高を保った。6月22日の年初来高値からは約31%低い。
- 技能賞：コレット・クレス暫定CEO。CFOとして数字を説明してきた本人が、18日朝の説明会で経営の継続性まで語る。土俵の外で最も注目される取組である。
来場所の注目取組
週明け16日の東京は、大阪取引所の日経平均先物12月限の夜間取引終値6万1,000円（日中終値比150円安）が出発点になる。17日（日本時間18日早朝）のエヌビディア決算までは様子見になりやすい。18日の取引では、アドバンテストの寄り付きの値幅が全体の方向を決める。18日（日本時間19日4時）には米連邦公開市場委員会（FOMC）の議事要旨が公表され、決算の評価に金利の材料が重なる。来場所の番付は、決算の数字と見通しの2点で決まる。
主な参照
- 決算発表日の告知（10月28日）／エヌビディア
- 5〜7月期決算と8〜10月期見通し／米証券取引委員会（エヌビディア提出書類）
- CEO交代の発表（11月12日）／米証券取引委員会（エヌビディア提出書類）
- CEO辞任の経緯／CNBC
- 市場予想（売上高・1株利益）／ストーンX
- エヌビディアの株価履歴／stockanalysis.com
- オプションが織り込む変動幅／オプションスラム
- 過去の決算後の値動き／regardsofwallstreet.com
- 日本株の終値とPTS／Yahoo!ファイナンス
- 日経平均の終値／日本経済新聞
- SOX指数／日本経済新聞
データ基準日：2026年11月13日（東京終値は日本時間15時30分、米国株は米東部時間の終値）。PTSの気配は14日早朝時点の夜間取引の値で、16日の東京の始値を示すものではない。日経平均先物は大阪取引所の夜間取引の終値（14日6時）で、日本経済新聞の相場表による。市場予想は第三者のまとめで、会社の公表値ではない。オプションが織り込む変動幅は算出元により異なる。SOXの週間騰落率は本誌の計算。上昇・下落の確率と波及の見立ては本誌の判断であり、将来の株価を保証しない。本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買を推奨するものではない。投資判断はご自身の責任において行っていただきたい。
