11月13日の日経平均は6万1,142円35銭で引けた。前日比322円99銭高の反発である。だが、この数字は1日の半分しか語らない。前引けの時点で日経平均は997円36銭高、10時53分には上げ幅が1,083円14銭に達していた。そこから大引けまでに674円を手放した。きょうの東京は、午前に勝って午後に負けた1日だった。
まず下の1枚を見てほしい。4つの数字が、きょうの相場の形をそのまま表している。午前に指数を押し上げた銘柄が、午後に何を手放したのか。図で順にたどる。
1日の形——昼休みをはさんで崩れた
日経平均の5分足（11月13日、円）
読み方：昼休みをはさんで急に崩れ、13時以降は小幅に揺れながら安値圏で引けた。昼休み（11時30分〜12時30分）は省いている。出所：Yahoo Financeの5分足（最後の点は株探・フィスコの公式終値）。株探の集計では13時時点の上げ幅は398円まで縮んでいた。
崩れ方には特徴がある。株探の集計で、日経平均は前引けの997円高から、13時には398円高まで縮んだ。この1時間半ほどで599円を失っており、前引けから大引けまでの失速674円の約9割にあたる。13時以降は260〜500円高の間を行き来し、15時2分に6万1,082円23銭の安値を付けた。つまり勝負は昼休みと後場の寄り付き直後に決まっていた。
指数の幅広さを示すTOPIXは4円24銭高（+0.11%）の3,941円57銭、東証グロース市場250指数は1円53銭安の728円12銭だった。東証プライムの値上がりは875銘柄、値下がりは618銘柄。前引けの時点では値上がり1,059、値下がり435だったから、午後に上げを失ったのは一部の大型株だけではない。
誰が上げを手放したか
前引けから大引けまでの寄与度の変化（円）
読み方：失速674円のうち、アドバンテスト1銘柄で235円、上から5銘柄で約420円を占める。ファストリはほとんど崩れなかった。出所：株探が公表した前引けと大引けの寄与度から本誌計算。
株探が前引けと大引けに公表した寄与度を並べると、失速の中身が見える。最大の要因はアドバンテスト（6857）で、前引けの370円01銭の押し上げが大引けでは134円84銭に縮み、差し引き235円17銭を手放した。それだけで失速674円の約35%になる。株価は前引けで5.72%高だったが、終値は2.08%高の3万610円だった。
2番目はソフトバンクグループ（9984）で、前引けの92円23銭の押し下げが154円53銭に広がった。株価は5.11%安の3,547円で、寄与度は日経平均の全銘柄で最大のマイナスだった。東京エレクトロン（8035）の65円、リクルートHD（6098）の31円、キオクシアHD（285A）の26円も加えると、この5銘柄で約420円、失速の6割強を説明できる。いずれもAI・半導体関連か、それに準じる値がさ株だ。
大引けの番付——上げも下げも数銘柄
大引けの寄与度、上位5銘柄と下位5銘柄（円）
読み方：上位4銘柄の合計は約456円で、指数の上げ幅323円を上回る。残る221銘柄は差し引きでマイナスだった。出所：株探（11月13日15時30分）。
大引けで指数を最も押し上げたのはファーストリテイリング（9983）で156円15銭。株価は2.41%高で、午後もほとんど崩れなかった。午前の主役アドバンテストから午後の主役ファストリへ、指数の支え役が入れ替わったことになる。下げ側ではソフトバンクGに続き、テルモ（4543）が6.18%安で42円61銭、イビデン（4062）が4.05%安で34円65銭押し下げた。
なぜ午後に売られたのか——候補は4つ
先に断っておく。午後の失速を1つの材料で説明できる報道は見当たらない。報じられた候補を並べ、データと照らし合わせる。
午後の失速、報じられた候補と本誌の判定
読み方：単独の原因は特定されていない。データと最も合うのは、午前に買い戻された半導体関連が売り直されたという説明である。出所：Yahoo Finance、時事通信、フィスコ（株探掲載）。判定は本誌。
円相場は原因ではない。Yahoo Financeのデータで、ドル円は9時に159円87銭、11時30分に159円91銭、12時30分に159円93銭とほとんど動いていない。一方で、データが示すのは、午前に買い戻された半導体関連が昼をはさんで売り直されたという事実だ。時事通信は後場中盤の市況で「半導体関連に戻り待ちの売り」と伝えている。前日にエヌビディアの株価が一時大きく下げたあと下げ渋ったことで、東京では午前に買い戻しが入ったが、その戻りを待っていた売りに押された形である。フィスコは昼の時点で、6万2,100円弱にある200日移動平均線を上値の壁と指摘していた。きょうの高値6万1,902円50銭は、その手前で止まっている。
週末を前にした持ち高の調整と、今夜発表される米国の10月の生産者物価指数（PPI）を前にした様子見も、フィスコが後場寄りの理由として挙げた。韓国の総合株価指数（KOSPI）が後場に下げに転じたことも、重荷になったとされる。個別では、三菱重工業（7011）が7.43%安。毎日新聞が、高市首相が防衛費の財源としての大幅増税に慎重と報じたことを受けた売りとトレーダーズ・ウェブは伝えている。
個別の動き——決算が明暗を分けた
決算と株主還元の発表を受けた個別株の動きは激しかった。株探によると、ワタミ（7522）は経営陣による買収（MBO）を巡る発表を受けてストップ高、17.5%高でプライム市場の値上がり率首位だった。ブイ・テクノロジー（7717）も約70億円の露光装置の受注でストップ高。一方、アシックス（7936）は7〜9月期の営業利益が38%増えたにもかかわらず、材料出尽くしの売りでストップ安となり、14.34%安の4,180円で引けた。SMC（6273）は後場に最大500億円の自社株買いを発表して急伸した。
メガバンクでは、三井住友フィナンシャルグループ（8316）が取引時間中の13時30分に上方修正を発表し、いったんマイナスに転じたあと0.15%高で引けた。15時30分に発表したみずほフィナンシャルグループの数字を含め、決算の中身はこちらの記事で検証した。三菱UFJフィナンシャル・グループは13日の発表予定だが、本稿執筆時点で開示はない。
週明けのシナリオ
大阪取引所の日経平均先物12月限は、日中取引を6万1,150円で終えた。夜間取引は17時から始まる。週明け16日月曜の東京について、本誌の見立てを確率付きで示す。
| シナリオ | 確率 | 日経平均の目安 | 条件 |
|---|---|---|---|
| もみ合い | 45% | 6万500〜6万1,800円 | 米PPIが予想並み、7〜9月期GDPが大きく崩れない |
| 続落 | 35% | 6万500円割れ | PPIが上振れし米長期金利が一段高、半導体株の戻り売りが続く |
| 反発 | 20% | 6万1,900円超、200日線（6万2,100円弱）に挑戦 | PPIが下振れし米金利が低下、アドバンテストが前引け水準を回復 |
判断を改める条件も書いておく。日経平均が終値で6万500円を下回れば、もみ合いを取り下げて続落を本線にする。逆に終値で6万2,100円を超えれば、200日線を回復したとみて反発の確率を引き上げる。
来週のチェックリスト
- 13日22時30分：米10月の生産者物価指数。上振れなら米長期金利とドル円に効き、月曜の東京の寄り付きを左右する。
- 16日8時50分：日本の7〜9月期GDP（1次速報）。内閣府が公表する。
- 16日13時：日銀の高田審議委員の講演（徳島）。10月30日の決定会合で1.5%への利上げを提案した委員であり、12月会合を占う材料になる。
- 18日6時20分ごろ：エヌビディアの8〜10月期決算。米国時間17日の取引終了後。CEO交代の直後の決算であり、アドバンテストや東京エレクトロンの値動きに直結する。
- 三菱UFJの決算と、みずほFGの株価の反応。銀行株は指数の下支え役になれるか。
けさの寄り付き1時間の動きは寄り付きの記事に、エヌビディアのCEO交代と日本の半導体株の関係はこちらにまとめている。
主な参照
- 日経平均13日大引け、寄与度（15時30分）／株探
- 前引けの日経平均と寄与度（11時31分）／株探
- 13時時点の日経平均／株探、後場寄りの概況（フィスコ、13時3分）／株探
- 日経平均の高値・安値と時刻／株探、TOPIX／株探
- ストップ高・ストップ安銘柄（15時40分）／株探
- 三菱重工業の急落（12時47分）／トレーダーズ・ウェブ
- 日経平均の5分足、個別株とドル円の値動き／Yahoo Finance
- 国民経済計算の公表予定／内閣府
- 講演・会見の予定／日本銀行
- 決算発表の日程（10月28日）／エヌビディア、CEOの交代（11月12日）／エヌビディア
データ基準日：2026年11月13日（東京市場の大引け、15時30分）。指数と株価は13日の終値、時刻付きの値は取引時間中の値である。日経平均の時間ごとの値と寄与度は株探の集計、5分足のグラフはYahoo Financeのデータによるもので、両者の時刻の区切りは少しずれる。前引けから大引けへの寄与度の変化と、失速に占める割合は本誌の計算。午後の失速の理由として挙げた要因は報道によるもので、単独の原因は特定されていない。東証プライムの1日の売買代金は本稿執筆時点で確認できなかったため載せていない。シナリオの確率は本誌の判断であり、将来の株価を保証しない。本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買を推奨するものではない。投資判断はご自身の責任において行っていただきたい。
