11月12日、東京市場大引けの番付を発表する。西の序二段に落ちたのはアドバンテスト、1銘柄で日経平均を313円91銭押し下げた。この日の下げ幅429円23銭の73%にあたる。前場は465円57銭高で折り返した指数が、後場に崩れて4営業日ぶりの反落となった。
日経平均の終値は6万819円36銭。前引けの6万1,714円16銭からは894円80銭下げたことになる。ところがTOPIXは7.94ポイント高の3,937.33と4日続伸で、東証プライムの値上がりは957銘柄、値下がりは548銘柄だった。33業種のうち27業種が上げている。指数だけ見れば負け越しだが、土俵全体では勝ち越しの一日である。負けたのは、日経平均への影響力が大きい一握りの値がさ株だった。
日経平均への寄与度（2026年11月12日大引け、円）
読み方：押し上げ上位5銘柄の合計は79円02銭、押し下げ上位5銘柄の合計は611円47銭。アドバンテスト1銘柄で下げ幅429円23銭の73%を占めた。出所：株探ニュース（11月12日15時32分配信）の寄与度集計。騰落率は11月11日と12日の終値から本誌が計算。
番付表：寄与度で見た勝敗
| 番付 | 銘柄 | 終値 | 前日比 | 日経平均への寄与 | 判定 |
|---|---|---|---|---|---|
| 東の横綱 | コナミグループ（9766） | 28,650円 | +1.78% | +16.86円 | ○ |
| 西の横綱 | KDDI（9433） | 2,840円 | +1.43% | +16.18円 | ○ |
| 東の大関 | 東京エレクトロン（8035） | 9,304円 | +0.35% | +16.18円 | △ |
| — | （以下、負け側） | ||||
| 東の幕下 | イビデン（4062） | 6,344円 | −8.32% | −77.67円 | × |
| 西の三段目 | ソフトバンクグループ（9984） | 3,738円 | −3.04% | −94.66円 | × |
| 東の序二段 | リクルートHD（6098） | 16,715円 | −5.59% | −100.12円 | × |
| 西の序二段 | アドバンテスト（6857） | 29,985円 | −4.63% | −313.91円 | × |
この表の要点は、勝ち側と負け側の体格差である。押し上げ上位5銘柄（コナミG、KDDI、東エレク、セコム、JT）を合計しても79円02銭にしかならない。押し下げ上位5銘柄（アドバンテスト、リクルート、SBG、イビデン、ファナック）の合計は611円47銭で、その差はほぼ7.7倍だ。値上がり銘柄の数で勝っても、指数の綱引きでは勝負にならなかった。
西の序二段・アドバンテスト：×
終値は2万9,985円、前日比4.63%安。前日の終値3万1,440円を一度も上回らずに一日を終えた。寄りから売り先行で、立ち直る場面のない一番だった。
売りの起点は米国の時間外取引である。エヌビディアの取締役会がジェンスン・ファンCEOの解任を準備していると米紙が報じ、同社株は時間外で急落した（詳しくはエヌビディア時間外8.6%安の記事）。株探は、この報道を受けてアドバンテストやイビデンに下押し圧力がかかったと伝えている。アドバンテストはAI半導体向けテスターの大手で、エヌビディアの経営をめぐる不透明感がそのまま株価に響いた形だ。
判定は×。値がさ株は上げる日には指数を大きく押し上げるが、下げる日には同じ力で引き下げる。前日11日は東京エレクトロンとの2銘柄で約512円を押し上げた主役だった。一日で立場が入れ替わる、このところの東京市場を象徴する取組である。
東の序二段・リクルートHD：×
5.59%安の1万6,715円で、100円12銭の押し下げ。こちらはエヌビディアとは関係がない。11日に発表した4〜9月期決算で、日本経済新聞によれば営業利益が64%増えたにもかかわらず、通期の業績予想を据え置いたことが嫌気され、株価は続落した。
決算前に本誌は、過去の決算翌日に株価が上がった割合を検証していた（リクルート決算の事前検証）。結果は、上期の伸びより下期の見通しを重く見る市場の姿勢がはっきり出たものだ。判定は×。好決算でも負け越すことがあると示した一番である。
三段目・SBGと幕下・イビデン：×
ソフトバンクグループは3.04%安の3,738円で94円66銭の押し下げ。イビデンは8.32%安の6,344円で77円67銭を押し下げた。イビデンの下落率は、押し下げ上位5銘柄の中で最も大きい。
日本経済新聞はイビデンの下げについても、エヌビディアのCEO解任をめぐる報道による連想売りと報じている。同社はAI半導体向けのパッケージ基板を主力とする。アドバンテストとイビデンの2銘柄を合わせると391円58銭で、下げ幅の91%に達する。エヌビディアをめぐる一本の報道が、東京の指数をほぼ一人で動かした計算になる。両銘柄とも判定は×。
東の大関・東京エレクトロン：△（前場の主役が失速）
番付で最も評価が分かれるのがこの力士だ。株探によれば、前場の東京エレクトロンは1銘柄で日経平均を約205円押し上げ、指数の上げ幅の4割強を一人で作っていた（前場の番付）。大引けの寄与は16円18銭まで縮み、終値は0.35%高の9,304円にとどまった。
前場から大引けまでで、東エレク1銘柄の寄与だけで約189円が消えたことになる。指数の前引けからの下げ894円80銭の2割強だ。上げは守ったので負けではない。ただ、前場の勢いを最後まで保てなかった点で、判定は△とした。
殊勲賞・敢闘賞・技能賞
殊勲賞はTOPIX。日経平均が0.70%下げた日に、TOPIXは0.20%上げて4日続伸した。2つの指数が逆を向いたのは、値がさの半導体関連が日経平均にだけ大きく効いたからだ。業種別では水産・農林業が3.17%高で首位、ゴム製品が3.01%高、食料品が2.91%高、陸運業が2.72%高と続いた。景気や金利に左右されにくい内需・ディフェンシブの業種が上位を占めている。
敢闘賞はJT（2914）。7.80%高の5,996円で、日経平均を14円63銭押し上げた。ロシア事業の資産を当局の管理下に置く大統領令を受けて、今月上旬に2営業日連続のストップ安を付けていた銘柄である。ロシア事業の扱いは何も決まっていないが、売られすぎを修正する買いが入った。
技能賞はセコム（9735）。3.33%高の6,990円で、15円17銭の押し上げ。半導体株が崩れた日に、警備という景気の波を受けにくい事業の銘柄が上位に入った。この日の資金の流れを最もよく表した一番である。
一方、業種別の下落率首位はサービス業（2.49%安）で、リクルートの下げが大きく響いた。非鉄金属（2.20%安）、電気機器（0.87%安）、ガラス・土石製品（0.84%安）、銀行業（0.66%安）が続いた。
来場所の注目取組（13日金曜）
第一に、日本時間13日早朝のアプライド・マテリアルズ（AMAT）とシスコシステムズの決算である。いずれも米国時間12日の取引終了後に発表する。AMATは半導体製造装置の世界大手で、東エレクやアドバンテストなど東京の装置株の地合いを左右する（AMAT・シスコ決算の事前検証）。
第二に、エヌビディアの取締役会の判断だ。CEOの進退が正式に決まれば、きょう売られたアドバンテストとイビデンの値動きが真っ先に変わる。第三に、13日は11月第2金曜日で、オプション11月限の特別清算指数（SQ）の算出日にあたる。寄り付きの売買が膨らみやすい。第四に、メガバンク各社の4〜9月期決算が控える（メガバンク決算の事前検証）。
番付の読み方を最後に一つ。日経平均の騰落だけを見ると、きょうは「株安の日」になる。だが値上がり銘柄は値下がり銘柄の1.7倍あり、TOPIXは上げた。手元の日本株が値がさの半導体関連でなければ、きょうの評価損益は指数ほど悪くないはずだ。指数の数字と自分の持ち株の勝敗は、別に数えたほうがよい。
主な参照
- 日経平均の終値と寄与度上位・下位、値上がり・値下がり銘柄数／株探ニュース
- TOPIXの終値（3,937.33、7.94ポイント高）／株探（フィスコ）
- 東証33業種の騰落率／株探（フィスコ）
- 前引けの日経平均（6万1,714円16銭）と前場の東京エレクトロンの寄与／株探ニュース
- イビデンとアドバンテストの下落はエヌビディアCEO解任報道による連想売り／日本経済新聞、株探
- アドバンテストの日中高値（3万1,300円）と各銘柄の終値／Yahoo Finance
- リクルートHDの4〜9月期決算と通期予想の据え置き／リクルートホールディングス
- アプライド・マテリアルズの決算発表日（11月12日）／Applied Materials
- オプション取引のSQ日の決まり（限月の第2金曜日）／日本取引所グループ
データ基準日：2026年11月12日の東京市場の終値。寄与度は情報ベンダーの集計で、算出元によって差が出ることがある。前場から大引けまでの東京エレクトロンの寄与の変化（約189円）は、株探が伝えた前場の寄与（約205円）と大引けの寄与（16円18銭）の差から本誌が計算した概算である。イビデンとアドバンテストの下落理由は報道にもとづくもので、両社からの発表はない。JTの反発について、会社側から新たな発表は確認できていない。エヌビディアのCEOをめぐる報道は本稿執筆時点で同社の正式な決定を伴っておらず、今後の発表で状況が変わりうる。番付と判定は本誌の整理であり、将来の株価を保証しない。本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の銘柄の売買を推奨するものではない。投資判断はご自身の責任において行っていただきたい。
