11月11日の番付を発表する。東の横綱はフィラデルフィア半導体株指数（SOX）で、5.66%高と2位のナスダック総合指数の3倍以上を稼いだ。原油も銀も銅も、ビットコインまで小幅ながら勝ち越した。その中で一人だけ土俵を割ったのが金である。ニューヨーク商品取引所（COMEX）の金先物12月限は、米東部時間17時の取引終了時点で1トロイオンス3,994.3ドル、前日比0.89%安と4,000ドルを下回った。現物はキトコ集計で1.21%安の3,983.2ドルだった。
株が買われ、原油が上がり、ドルも強い。その日に金だけが売られた理由ははっきりしている。前日の米10月消費者物価指数（CPI）を受けて、米大手金融機関が相次いで米連邦準備制度理事会（FRB）の利上げ経路を引き上げたからだ。金先物の取引時間中の4,000ドル割れは11月4日以来、清算値で4,000ドルを下回ったのは11月3日が最後である。本稿では13の資産を前日比で並べ、金の負けの中身と、来週以降の取組を格付けする。
11月11日の番付：前日比の騰落率
読み方：上げた資産のなかで、金だけが先物・現物ともに下げた。VIXの大幅安は株式市場の不安が和らいだことを示す。株価指数は11月11日の終値、先物・ドル指数・ビットコインは米東部時間17時〜17時50分ごろの電子取引の値で清算値ではない。出所：CNBC（金現物のみキトコ）。
番付表：11月11日の勝敗
| 番付 | 資産 | 水準 | 前日比 | 判定 |
|---|---|---|---|---|
| 東の横綱 | SOX指数 | 10,564.11 | +5.66% | ◎ |
| 西の横綱 | ナスダック総合指数 | 25,466.19 | +1.60% | ◎ |
| 東の大関 | S&P500種指数 | 7,619.38 | +1.31% | ○ |
| 西の大関 | ブレント原油（1月限） | 92.63ドル | +1.25% | ○ |
| 東の関脇 | 銀（12月限） | 51.68ドル | +0.89% | ○ |
| 西の関脇 | ドル指数 | 102.916 | +0.67% | ○ |
| 小結以下 | 銅、ダウ平均、WTI原油、ビットコイン | — | +0.34〜+0.51% | △ |
| 西の序二段 | 金（12月限） | 3,994.3ドル | −0.89% | × |
| 番付最下位 | 金現物 | 3,983.2ドル | −1.21% | × |
| 番付外 | VIX指数 | 17.49 | −10.12% | — |
この表の要点は一つだ。リスク資産が総じて上げた日に、金は「安全資産だから売られた」のではなく「利息を生まないから売られた」。VIXが1割下げたことで分かるとおり、市場は怖がっていない。怖がっていないのに金利の先行きだけが上へずれた。金にとって、これ以上分の悪い組み合わせはない。
東の横綱・SOX指数：◎
終値で5.66%高の1万564.11。この日の主役はAI関連のハイテク株で、米クラウド大手コアウィーブの決算がAI投資への懸念を和らげたと伝えられている。寄り付き後の値動きは米国株寄り付き1時間の記事にまとめた。判定は◎。ただし金の番付として見るべきなのは、株高そのものより、株高でも金利見通しが下がらなかったことのほうである。
西の序二段・金：×（利上げ経路の上方修正）
金先物12月限の11日の値幅は3,989.6〜4,074.7ドル。高値を付けたあと米国時間に入って売り直され、安値に近い水準で取引を終えた。キトコは、ドル高とFRBの追加利上げ観測が重荷になったと伝えている。前日のCPIは総合が前月比0.4%、コアが0.3%と、いずれも予想を0.1ポイント上回った。
決め手は、CPIの翌日に出そろった大手金融機関の見通し修正である。FRBの政策金利は9月に3.75〜4.00%へ引き上げられ、10月は据え置かれた。12月8〜9日の会合での0.25%の利上げはすでに織り込まれており、焦点は「その後」に移っている。
| 金融機関・指標 | CPI後の見通し | 金への含意 |
|---|---|---|
| ゴールドマン・サックス | 12月に続き、2027年3月にも0.25%の利上げを予想に追加。到達点は4.25〜4.50%。利下げ開始は2027年12月へ3カ月後ずれ | 利上げ局面が「12月で終わり」から「春まで続く」へ |
| ドイツ銀行 | 12月、1月、3月の3会合連続の利上げを予想 | 最もタカ派寄り |
| バンク・オブ・アメリカ | 12月は0.25%が基本線。ただし0.5%の利上げに「扉が開いた」とし、次の利上げが3月より1月になるリスクが高まったとみる | 12月の幅と1月の追加が論点に |
| CMEフェドウォッチ | 12月に0.5%の利上げとなる確率は13%台（CPI前はほぼゼロ） | 小さいが、ゼロではなくなった |
ここで見落とせないのが、ゴールドマン・サックス自身の金の見通しとの関係だ。同社は11月初めのリポートで、2026年末の金の予想を4,650ドルから4,150ドルに、2027年末を5,400ドルから4,800ドルに引き下げた。その際、2027年3月の追加利上げなど、よりタカ派の金融政策になれば、2027年末の金は4,660ドル前後と基本予想を下回りうると示していた。その「タカ派の場合」の金利の道筋が、1週間足らずで同社の基本予想になった。金の予想そのものはまだ据え置かれているが、前提の一つは弱気側へ動いたとみるのが筋である。これは本誌の読みで、同社が金の予想を変えたわけではない。
判定は×。ただ、負け方には救いもある。10日の清算値4,030.2ドルからの下げは35.9ドルにとどまり、前日の2.05%安ほどの崩れ方ではなかった。11月4日の安値3,928.2ドルも割っていない。土俵際で踏みとどまっている、というのが正確な描写だ。本誌は10日のCPI前の金価格見通しで、コアが0.3%なら4,000ドルの攻防に戻るとみていた。結果はそのとおりの展開で、CPI直後の値動きは発表後5分の記録に残した。
殊勲賞・ブレント原油：金を押し下げた側の力士
ロイターによると、北海ブレント先物の清算値は1バレル92.76ドルで1.39%高、米WTI先物は86.53ドルで0.57%高だった。前の営業日に付けた約2カ月ぶりの安値から持ち直した。きっかけは、イラン最高安全保障委員会のレザイ事務局長が、濃縮核物質を「一粒たりとも国外に持ち出すことを認めない」と述べたことだ。米国が再び攻撃すれば「相応の結果を招く」とも警告した。
殊勲賞とした理由は、原油高が金にとって二重に効いたからである。中東の緊張は本来なら金の買い材料だ。だが今の相場では、原油高はまず物価高、次に利上げ観測として読まれる。地政学の買いより、金利の売りが勝った。前日のOPEC月報の記事で見た増産の数字があっても、原油が下がりきらない限り、この連鎖は金の重荷として残る。
技能賞・銀：金と逆向きに勝ち越した
銀先物12月限は0.89%高の51.68ドル。金の0.89%安と、ちょうど同じ幅で逆に動いた。金銀比価（金の価格が銀の何倍か）は前日の78.7倍から77.3倍へ下がっている。銀は金に比べて工業用の需要が大きい金属で、この日は銅も0.51%高、半導体株は大幅高だった。景気と製造業に賭ける買いが、利上げ観測の売りを上回った形である。判定は○。田中貴金属工業の銀の店頭小売価格は11日17時の公表で1グラム314.49円と、前営業日から2.09円上がった。
敢闘賞・円：円建ての金はドル建てほど負けていない
ドル指数は0.67%高の102.916と、この日のドルは強かった。一方でドル円は米東部時間17時50分に159.74円と、前日終値の159.77円からほぼ動いていない。11日に限れば、為替は円建ての金の下げを和らげていない。田中貴金属の金の店頭小売価格は11日17時の公表で1グラム2万3,097円、前営業日から201円安かった。この価格はニューヨークで4,000ドルを割る前の相場で決まっており、12日朝の公表価格に11日夜の下げが反映される。
円の効き目は、時間軸を延ばすと見えてくる。金現物の史上最高値は1月28日の5,589.38ドルで、11日の3,983.2ドルまで28.7%下げた。同じ期間を円に直すと、欧州中央銀行の参照レートで1月28日のドル円は152.63円、11日夜は159.7円前後で、1オンスあたりの円建て価格は約85万3,000円から約63万6,000円へ25.4%の下げとなる。円安が約3ポイント分のクッションになっている。手元の金の騰落率を自分で確かめたいなら、買ったときの単価と今の買取価格をパーセント計算ツールに入れれば一度で出る。そのとき、店頭では買取価格が小売価格より約550円低いことも忘れないでおきたい。11日17時の公表では、買取価格は2万2,548円で393円安と、小売価格の倍近い下げだった。
金の短期見通し：時間軸ごとの格付け
本誌の結論を先に書く。今後1週間の金は×、1カ月は△、2027年末までは○とみる。短期は利上げ経路の上方修正がまだ値段に乗り切っていない。一方で、ゴールドマン・サックスは中央銀行が2026〜27年に月60トン前後の金を買い続けるとみており、長い目で見た下支えは消えていない。スタンダード・チャータードのスキ・クーパー氏も10月27日時点で10〜12月期の平均を4,650ドル、2027年1〜3月期を4,850ドルと予想し、3,886ドルを守るべき下値と位置づけていた。
金先物12月限：見ておくべき水準（ドル）
読み方：今の水準から下の節目までは約1.7%、撤退線までは約3.6%。下の節目のほうが近い。出所：インベスティング・ドットコムの日足（高値・安値）、CNBC。4,140ドルはFOREX.comが挙げた抵抗帯の上限で、本誌が撤退線に採用した。
| シナリオ（11月20日まで） | 確率 | 引き金 | 金先物の想定 |
|---|---|---|---|
| 基本：4,000ドルを挟んだもみ合い | 50% | PPIと小売売上高がおおむね予想どおり | 3,930〜4,075ドル |
| 弱気：安値の更新 | 30% | PPIが上振れし、12月の0.5%利上げ観測が3割を超える | 3,928ドル割れから10月30日の安値3,879ドルを試す |
| 強気：4,100ドル台の回復 | 20% | PPIが下振れし、1月の追加利上げ観測が後退 | 11日の高値4,075ドルを抜け、4,140ドルを試す |
外部の見方も、この幅とおおむね重なる。キトコによると、TDセキュリティーズのバート・メレク氏は3,900ドル近辺の支持線を再び試すとみており、3,900〜4,200ドルのレンジの下限近くにとどまる可能性を指摘した。FOREX.comのファワド・ラザクザダ氏は3,942〜4,000ドルを重要な支持帯、4,106〜4,140ドルを上値の抵抗帯に挙げている。
この見方を捨てる条件。金先物の清算値が4,140ドルを上回ったら、短期の×を撤回し、利上げ観測による売りは一巡したと判断する。逆に清算値で3,879ドルを割り込んだら、△としている1カ月の格付けも×に下げ、スタンダード・チャータードが示した3,886ドルの下値が破られたものとみなす。判断は取引時間中の一時的な割り込みではなく、清算値で行う。
来場所の注目取組
| 日時（日本時間） | 取組 | 金にとっての見どころ |
|---|---|---|
| 11月13日 22時30分 | 米10月生産者物価指数（PPI） | CPIの上振れが川上でも確認されるか。弱気シナリオの最初の関門 |
| 11月17日 22時30分 | 米10月小売売上高 | 消費が強ければ1月の追加利上げ観測が残る |
| 12月4日 22時30分 | 米11月雇用統計 | 12月の利上げ幅を決める最後の大型指標 |
| 12月8〜9日 | FOMC（結果は10日早朝） | 利上げ幅と、ゴールドマン・サックスが予想する「3回目」が点描図に出るか |
| 12月10日 22時30分 | 米11月CPI | 会合の翌日。結果次第で1月会合の観測が動く |
金が4,000ドルを回復した11月4日の流れはこちらの記事に、銀の店頭価格の動きはこちらにまとめている。
主な参照
- 11月11日の各資産の値（株価指数、先物、ドル指数、ドル円、ビットコイン）／CNBC
- 金先物の日足（10月28日〜11月11日の始値・高値・安値・終値）／インベスティング・ドットコム
- 金現物の4,000ドル割れ、TDセキュリティーズとFOREX.comの見方、フェドウォッチ／キトコ、キトコ（PMリポート）
- ゴールドマン・サックスとドイツ銀行の利上げ予想／ロイター（ザ・スタンダード掲載）、インベスティング・ドットコム
- バンク・オブ・アメリカの見方／ヤフー・ファイナンス（インベスティング・ドットコム配信）
- ゴールドマン・サックスの金価格予想の引き下げ（11月5日）／インベスティングライブ
- スタンダード・チャータードの金価格予想／インベスティングライブ
- 原油先物の清算値とイランの発言／ロイター（ニューズウィーク日本版掲載）
- 金・銀の店頭価格（11月11日17時公表）／田中貴金属工業
- 金現物の史上最高値（1月28日）／CBSニュース
- ドル円の参照レート／欧州中央銀行
- 米PPIの公表予定／米労働省労働統計局、米小売売上高の公表予定／米国勢調査局、FOMCの日程／米連邦準備制度理事会
- 11月11日の米債券市場の休場（復員軍人の日）／米証券業金融市場協会（SIFMA）
データ基準日：2026年11月11日（米東部時間）。株価指数は同日の終値。金・銀・銅・原油の先物、ドル指数、ドル円、ビットコインはCNBCが表示する電子取引の値で、取引時間中または取引終了直後の気配であり、取引所の公式清算値ではない。COMEXの公式清算値はCMEグループのサイトに接続できず確認できなかった。原油の清算値はロイターの報道による。金現物はキトコの集計で、CNBCの金先物とは基準が異なる。11日は復員軍人の日で米国債の現物市場が休場だったため、米国債利回りの動きは本稿で扱っていない。円建ての金の比較は、ドル建て現物価格に欧州中央銀行の参照レートと11日夜の気配値を掛けた概算で、手数料や消費税を含まない。シナリオの確率と格付けは本誌の見立てであり、将来の価格を保証しない。本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買を推奨するものではない。投資判断はご自身の責任において行っていただきたい。
